HOME > サービス案内 > コンサルティング

コンサルティング・サービス

JMAC品質マネジメントシステム診断

〜認証登録のためのQMSから役に立つQMSへ〜今ではISO9001認証取得は常識化しています。QMS(品質マネジメントシステム)は、品質を切り口に顧客満足の向上を目指したマネジメントシステムであります…

環境経営戦略とEMS構築プログラム

単にISO14001の認証取得を目指すのではなく、認証取得後の活動に重点をおいた環境マネジメントシステム(EMS)を構築するためのコンサルティングプログラムです。JMACの多種多様な経営課題コンサルテ…

「もったいない」の見える化手法 MFCA

生産段階の廃棄物発生量の削減は、資源生産性の向上と経済性向上を同時実現させ、モノづくり企業の社会的責任としての環境経営を大きく進展させます。その廃棄物の発生量削減を効果的に推進するための手法として、マ…

組織風土活性化プログラム

KIの標準は1年間のプログラムです。1年間の活動を通じてのチーム成長は、「自覚期 → 課題発掘期 → 課題解決期 → 融合期 → 成果確認期」の5つの段階に分けられます。チーム状態が段階を追って徐々に…

人材育成の仕組みづくり

経営環境が目まぐるしく変化する中、企業は事業革新に迫られています。しかし、事業革新を推し進めるあまり、多くの企業で多くの人材育成の問題が発生しています。そのような問題を踏まえ、その企業の人に対する考え…

マネジメント人材アセスメント

中国市場の急激な成長に伴い、人材の現地化も早期の対応が求められています。一方で、マネジメントに登用する人材の適性を日本人が的確に判断するには困難が伴います。日本能率協会コンサルティングでは、永年の中国…

人事制度構築

中国では、事業のスピーディーな成長に伴い、人材マネジメントのポイントも急速に変化しています。多くの日系企業様も、あるべき人材マネジメントを実現するための人事制度の見直しが課題となっているようです。日本…

HRM診断

日本能率協会コンサルティングが、日中企業における数多くのコンサルティング経験に基づいて開発したHRM診断プログラムをご紹介します。プログラムでは、中国社会や中国市場の特徴に適うHRMが行われているかど…

BCP(事業継続計画)策定支援プログラム

近年、事業継続計画(BCP)策定の重要性が世の中に広く言われるようになり、事業継続計画の策定は、企業にとって必須のものとなりつつあります。自然災害や爆発事故など会社における危機的状況が発生した場合に、…

職場力向上のための全社風土改革

これまで、事業本部制、機能分社化、成果主義の導入など、責任範囲の明確にする改革が中心的に行われてきましたが、個人中心的な発想、短期成果重視となり、企業として長期的に業績を維持・向上することは難しくなっ…

ホワイトカラー生産性向上

かねてよりホワイトカラー生産性向上の必要性が説かれていますが、各種研究機関によると、日本企業のホワイトカラー生産性はいまだ高くなく、日米企業の差は拡大しているとも言われています。生産性向上が課題の1つ…

業務量に基づく適正要員設定

3月は特に忙しい、あるいは月末月初は非常に忙しい等、ほぼ全ての企業において月や週の単位で業務量が変動していると考えられます。ところが、こうした業務量の変動に対して、有効な取組みを行っていない企業が多い…

仕事の見える化(マニュアル化)

効率的な業務遂行、ミスのない業務遂行の実現には、業務マニュアルの整備が欠かせません。また、リスク管理やコンプライアンスの視点からも、マニュアルの重要性が増しています。しかし、業務マニュアルの整備が十分…

シェアードサービス業務マネジメント改革

2000年の連結決算の本格導入に伴い、グループ視点からの本社改革が各社で推進され、その一貫としてシェアードサービス会社が設立されています。しかし、シェアード会社を設立した会社から、以下のような声が上が…

本社(事業本社/グループ本社)機能の改革

2000年度の連結決算の本格導入に伴い、本社効率化を図ると共に、本社のグループ経営機能を強化し、より戦略的な本社へ転換していくことが求められています。具体的には下記のような声が上がっています。 経営ト…

BPMによるビジネスモデル/プロセス改革

JMACは、新しい成長への顧客価値を創出する戦略の実現に向け、顧客を魅了しつづける価値をつくり、提供価値の個別性と共通性を同時に実現するプロセスを追求することが、BPMの狙いだと考えます。そのために、…

サプライチェーン強化(再編、指導)プログラム

調達の共通課題は、開発〜生産〜販売〜回収のトータルプロセスを対象に、 原材料・部品、副資材、設備、サービスパーツなどの調達品を対象とし「より良いものを、より安く、よりタイムリーに調達する」ということに…

物流コストダウン

事業を取り巻く環境の変化は年々スピードを増しており、事業競争力の維持・強化という観点からも物流システムを見直し、コスト・スピード面で無駄の無い“ロジスティクス”を構築することは、重要な経営課題の一つと…

グローバル ロジスティクス構築

御社では、グローバルロジスティクスに関して、以下のような課題をお持ちではないでしょうか?・現在のロジスティクスやサプライチェーン構造が最適かどうか、自信が持てない。・海外協力企業や販社のロジスティクス…

短サイクル計画/生産システム構築支援

顧客ニーズの多様化、商品ライフサイクルの短命化などの市場環境の変化により、ますます柔軟なモノ作りへの変革が求められています。その対応の一つとして生産計画、及び生産そのものの短サイクル化があげられます。…

生販在一元化システム構築支援

生産部門と販売部門とが自己中心的に動いてしまうことによる弊害は、在庫や仕掛(逆の場合は、欠品、納期遅延)といった姿に変わって現れます。販売部門では欠品を恐れるあまりサービス率100%という過度な要求を…

在庫削減・適正化システム構築支援

在庫適正化活動を進めていく上での障壁は、1.複合的要因で発生する在庫問題の整理の難しさ、2.部門最適理論の先行、3.個々実行施策が直接的に成果に現れにくいため推進力が低下する事、が挙げられ、多くの企業…

生産方式(ものづくり)再構築支援

セル生産方式・ライン生産方式など、生産方式とは生産する製品特性とコスト・品質・納期などの要件を考慮して設計されるのが一般的です。しかしながら、多くの企業で生産方式は個々のショップごとの都合で決められて…

SCM診断

中国は経済は依然と成長していますが、さらに減速していくこは明白と考えます。成長が減速した場合、かつての日本のように造れば売れる時代から、顧客が欲しい+値ごろ感があるものだけが売れることになり、コストダ…

調達コストダウンプログラム

製造原価に占める外部調達費(原材料費・部品費・外注加工費等)は、非常に大きなものとなっています。製品のコスト競争力強化を図る上で、調達コストダウンは避けて通れません。一方近年は、原材料の高騰や供給の逼…

開発購買

製造業の収益は、新商品企画・製品開発の正否に負うところが大きく、またこの正否は、競合他社製品との機能・性能の優劣と、その原価設計力によって左右されます。したがって、商品企画段階における、経営計画・事業…

工場の管理・間接部門生産性向上プログラム

企業の残業時間が増加傾向になり、残業時間増加の放置が人件費向上の要因のひとつになっています。また残業時間の割増率を25%⇒50%に引き上げる労働基準法改正案やホワイトカラー・エグゼンプションに関わる議…

労働生産性向上によるコストダウンの実現

最近のモノづくり実態調査結果では、モノづくり改革における重点項目で「コスト力の向上(78%)」が第1位となっています。一方で、現在の問題点として「生産性が向上していない(64%)」が最上位に挙げられて…

5S(整理・整頓・清掃・清潔・躾)プログラム

“5Sは立派な経営哲学”と言われるように、5Sは業務の正確・的確な遂行、Q・C・Dの厳守、現場の活性化はもとより、現場の体質改善、ひいては企業革新の根幹を成すものです。また、お客様の信頼も5Sなくして…

設備効率化(TPM)

メーカーでは多くの設備を使い生産を行っています。ただ、その設備が故障や小停止(チョコ停)が多いことにより、「計画通りの生産が出来ない」あるいは「段取りに時間が掛かり、なかなか多品種少量生産が出来ない」…

モノづくり改革を実現する目標管理プログラム(TPマネジメント)

モノづくり改革を推進していく中で、トップの思いが現場に伝わらない、現場の改善が経営成果につながらない、ということをよく耳にします。これらは、「改革の総合目標と現場リーダーの目標が整合していない」、「目…

グローバル生産戦略

保有するモノづくりリソースの競争力価値を評価した上で、国内外の生産拠点の最適配置や、内製と外製の最適分担について、効率的な投資により実現することができ、魅力的な生産リソースとして再構築させる戦略シナリ…

生産コストダウン診断

中国では価格競争が更に熾烈となりコストダウンが急務となっています。それは輸出先の消費低迷による経済の減速、原材料、エネルギー高、人民元高、人件費の高騰、顧客からの値下げ要求など、取り巻く環境はまずます…

組込みソフトウェア機能共通化

昨今、組込みシステム製品における開発費は、ソフト開発費がほぼ半数を占めており、また、製品出荷後の不具合もソフト起因の不具合が半数を超えている状況です。今や製品のQCD高度化を考える上で、ソフト開発の革…

開発力診断

製造業において、開発力強化こそ事業成長の源という信念に基づき、JMACでは長期にわたって開発力診断とその結果を踏まえた革新活動の展開を実施してまいりました。その過程で得られた、さまざまなベンチマークデ…

ソフトウェア開発マネジメント革新

ソフトウェア業界は開発規模の拡大、内容の複雑化、開発期間短縮の加速など、様々な要因により、下記のような問題が多々見受けられています。・開発規模が大きく、外注を活用しながら分業開発するが、システム結合段…

開発プラットフォーム構築

顧客ニーズの多様化、更なる開発期間短縮の必要性により、先行開発にパワーが投入できず、先行開発と商品開発を同時進行しているケースをよく見かけます。そのため技術完成度が低く、量産段階にきても品質トラブル対…

日常業務マネジメント革新(WILL)

開発スピードが加速度的に高まる中、バブル崩壊後の雇用制限、転職環境の充実化にともなう人材の流動化、学生の理系離れなどにより、技術力の低下が問題となっています。その結果、開発のスピードについていけなくな…

設計品質革新

性能向上、コストダウン、開発スピードアップなどの要求が年々高まる中、設計起因による品質問題も増加し、対応に四苦八苦している企業が多いのが現状です。よく見受けられる開発の実態としては、・あいまいな仕様に…

FF源流型研究開発・設計プロセス革新

ますます進展する技術の高度化・複雑化・ハイスピード化に対応するために、開発マネジメントのあり方も年々進化することが求められています。しかし、実際には、・市場、顧客ニーズによる開発期間短縮要求が厳しい・…

技術者の企画力/先行提案力強化

研究開発のスタイルは、企業によりさまざまなパターンがあります。一般的には、“What”を企画が担当し、“How to”を技術が担当する場合が多いようです。厳しくなる顧客要求、不透明化する顧客ニーズの中…

コストハーフ(コスト1/2計画)

近年、商品サイクルの短縮化に伴い、商品開発のスピードアップが求められています。その弊害で品質問題が頻発しており、また、コスト問題への対応についても後手にまわっている企業が多いように思われます。コスト目…

VRP(Variety Reduction Program)

近年、多くの商品はライフサイクルで見ると成熟化の段階に来ています。成熟化段階の特徴の一つは多品種化です。また国内だけでは成長は望めず、グローバル展開は各社必須のものとなり、これがさらなる多品種化に拍車…

コスト開発連動型原価企画

製品の市場価格は年々低下し、魅力的な新製品を投入しても業績を維持するのがやっとといった状況ではないでしょうか。商品は、機能・性能が高く、価格が低ければ、非常に高い価値をもっているといえます。そのため製…

技術者マーケティング活動 「Customer Focus」

「R&Dは顧客にDelightを提案できていますか?」先読みしにくい事業環境の中で、研究開発の顧客指向が益々重要となってきています。これまでのR&Dには受身的立場での研究開発が見受けら…

技術ロードマップ構築

技術ロードマップは下記のような狙いを持って構築されています。 ・先行開発遅れ件数低減 ・中計実現率向上 ・標準モジュール適用率向上 ・試作回数削減 ・スキルマップ向上率アップ ・研究所間コラボレーショ…

市場トレンド・フィールド調査

中国のローカル市場戦略策定において、日頃からの感覚、情報と判断に依拠しているものの、戦略施策の妥当性を客観的に裏付ける材料が不足していることが起こりがちです。中国ローカル戦略にイニシアティブを発揮しよ…

事業のチャンス・リスク再構築

中国の事業が、当初の計画通りに、成果をあげられていないとの悩みを聞くことが多くなっています。現地法人が一旦設立されると、設立当時の戦略を踏襲するだけで、中国市場の事業環境の変化に柔軟に対応できなくなっ…

中国現地法人の事業収益改革

中国市場の魅力に疑いはないものの、グローバル競争の縮図と化した競争環境において、描いた競争力と収益力が実現できていない企業も多いのが現実です。JMACが得意とする事業機能と事業マネジメントの改革を通じ…

現地参入にあたってのFSと事業構想立案

市場としての中国の存在感は明白であり、これまで、既に多くの「食品」「ファッション・アパレル」「医薬品」「住宅」関連企業が現地法人を設立し、事業を展開しています。ただし、大手が先行する一方で、中堅企業の…

コンサルティングサービス

お問い合わせ・資料請求

電話でのお問い合わせ

上海事務所 平日:9:00~18:00 021-6466-5642

日本本社 平日:9:00~18:00 03-3434-0982

メールでのお問い合わせ

お問い合わせはこちら

資料請求

Business Insightsのご請求